終身医療保険 健康のお守り
(医療保険(08)B型・60日型)
病気やケガでの日帰り入院や手術にかかる費用はもちろん、先進医療の技術料も一生涯サポートします(医療(08)用先進医療特約)。オプションを追加することで保障をさらに手厚くでき、七大生活習慣病への追加給付や三大疾病の入院一時金も保障します。また「だんだん割(医療(08)用無事故割引特約)」を付加すると、一定条件のもと5年ごとに10%ずつ保険料が安くなり、最大50%割引になるチャンスもあります。
保障内容
医療保険(08)B型・60日型
(死亡保険金不担保特則・医療(08)用先進医療特約付)
入院給付金日額:10,000円 保険期間:終身 保険料払込期間:終身 でご加入の場合

※1 日帰り入院は、入院基本料のお支払いの有無などを参考にして判断します。
※2 入院の直接の原因が同一または医学上重要な関係がある入院を退院日から180日以内に繰り返された場合は、その入院の合計日数が1回の入院日数とみなされます。したがって長期入院あるいは入退院を繰り返される傷病等については、全保険期間を通じてお支払いができる最大日数が1入院支払限度である60日となる場合がありますので、ご留意ください。
※3 手術の種類によっては、「手術給付金」「手術見舞金」のどちらも該当しない場合があります。
※4 ファイバースコープによる手術など、60日に1回の給付限度となるものがあります。
※5 日帰り入院を含みます。日帰り入院は、入院基本料のお支払いの有無などを参考にして判断します。
※6 先進医療とは、厚生労働大臣の定める評価療養および選定療養(平成18年厚生労働省告示第495号)第1条第1号に規定する先進医療をいい、療養を受けた日現在に規定されているものに限ります。そのため、特約の保険期間中に対象となる先進医療は変動します。
手術の保障は、手術の種類と治療状況によって内容が異なります。
手術の保障は2種類あります。
| その1 | 手術給付金 | 病気やケガで所定の手術を受けられた場合、手術の種類により入院給付金日額の40・20・10倍の手術給付金をお支払いします。※1 |
|---|---|---|
| その2 | 手術見舞金 | 手術給付金をお支払できない手術で、1日以上の入院※2を伴う公的医療保険対象の所定の手術であれば、入院給付金日額の5倍の手術見舞金をお支払いします。 |
※1 ファイバースコープによる手術など、60日に1回の給付限度となるものがあります。
※2 日帰り入院を含みます。日帰り入院は、入院基本料のお支払いの有無などを参考にして判断します。
・手術の種類によっては、「手術給付金」「手術見舞金」のどちらも該当しない場合があります。
・「手術給付金」「手術見舞金」の詳細は、「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。
お支払いできる場合とお支払いできない場合の具体的な事例

先進医療ってどんな治療方法?
例えば、「悪性腫瘍に対する陽子線治療(固形がん※1に係るものに限る)」や「重粒子線治療(固形がん※1に係るものに限る)」というものがあります。がん治療の方法のひとつである外科治療(手術)は、臓器やその周辺の組織まで摘出されることもあり、身体に負担をかけるものでした。ところがこの治療法は一般的には手術に比べて、身体への負担が少なく治療後の回復も早いとされ患者さんにとって、メリットがあるといわれています。
(2010年3月現在)
先進医療の例(平成20年7月1日〜平成21年6月30日)
| 年間実施人数 | 1人あたりの 平均費用※2 | ||
|---|---|---|---|
| 平成22年1月14日 厚生労働省 「第45回先進医療 専門家会議資料」 |
悪性腫瘍に対する陽子線治療(固形がん※1に係るものに限る) | 821人 | 275万9,377円 |
| 重粒子線治療(固形がん※1に係わるものに限る) | 779人 | 302万3,296円 |
※1 「固形がん」には、大腸がん、肺がん、肝臓がん、前立腺がんなどがありますが、2010年3月現在、粒子線治療が行われている「固形がん」は肺がん、肝臓がん、前立腺がんなど種類が限定されています。
※2 会議資料の平成21年度実績報告をもとに、次式により損保ジャパンひまわり生命が算出しています。
【(総金額-保険外併用療養費総額)/年間実績人数】
先進医療に係る技術料は、先進医療の種類および先進医療を実施している医療機関により異なります(数千円〜数百万円までさまざまです)。
先進医療の技術名は変更されることがあります。
| 厚生労働大臣が定める先進医療の概要、具体的な先進医療技術名および実施している医療機関名については、厚生労働省のホームページでご確認ください。 |

お仕事の内容・健康状態・保険ご加入状況などによっては、ご契約をお引き受けできない場合や
保障内容を制限させていただく場合があります。
当該商品のパンフレット・ご契約のしおり・約款「ご契約に際しての重要事項(契約概要)」
「ご契約に際しての重要事項(注意喚起情報)」を必ずご覧ください。